日本版、広告テクノロジー業界マップ2012 (オンライン動画広告)

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ExchangeWire Japanは、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム社(以下DAC)のご協力のもと、“カオスマップ”と呼ばれている『広告テクノロジー業界マップ』の日本市場版を作成しております。これは、日本の広告テクノロジー市場を専門メディアとして様々な視点で掘り下げ、解説していくための試みであり、今後業界のみなさまのフィードバックをもとに改訂を重ねて行く予定です。

 

第一弾として、今後ブランド企業が広告テクノロジーの恩恵を受ける上で重要な役割を担う『オンライン動画広告』をリリースします。

 

米国では、トップブランド企業の多くが既にDSP(Demand Side Platform =広告配信プラットフォーム)やRTB(Real Time Bidding =リアルタイム広告入札)のテクノロジーを活用したインターネット上でのキャンペーンを展開しています。この市場の流れを牽引しているのが、米国の活発な動画広告市場で、TV出稿の予算がインターネット広告に再配分され始めているとまで言われています。動画広告のリーチの高さと、ユーザー属性情報の精度の高さ、数値化されたレポートによる費用対効果の分かりやすさがブランド企業にも受け入れられている要因です。

 

米国の動画は、大きく分けて、映画・ドラマなどメディア企業によるプロフェッショナル動画の配信と、UGC(User Generated Contents) と呼ばれる一般ユーザーが作成した動画の共有という、2つの方法で利用が活発化しています。日本に比べて動画を提供するメディアや共有プラットフォームが数多くあり、ユーザーの動画視聴が分散化していることから、オンライン動画の流通を促進する環境が発達しています。(Video LUMAscape参照)

 

米IABが今年4月に発表した資料によると、2011年の米国ネット広告市場における動画広告のシェアは、前年の5%から6%へとシェアを伸ばし、18億ドル(約1,440億円)の売上げが報告されています。また、米eMarketerが今年2月に発表した市場予測によると、動画広告のシェア予測は、2012年の7.9%から2016年には15%、成長率にすると5年間で18.9%の成長が予測されています。

 

日本に関しては、残念ながらビデオ広告市場に関する充分な市場データが提供されていませんが、今後ExchangeWire Japanでは日本でサービス準備を進めている企業へのインタビュー等を通して、日本市場の動向を掘り下げて行きたいと思います。

 

また、10月30日(火)15:30よりAd Tech Tokyoのワークショップセッションにて、DACがHulu Japan、Kaltura、TubeMogul、Perform Mediaなど海外の主要な動画広告関連企業を招待し、DAC菅沼氏のモデレーションによるパネルディスカッションが開催されます。本セッションは、日本の第一線のデジタルマーケティング担当者にとって、米国市場の実情を理解しながら、日本市場の未来へのヒントを得る良い機会となるでしょう。

 

 

※   本マップは、米LUMA Partners社のLUMAscapeのカテゴリをベースに、日本国内でのサービス提供を確認できたカテゴリのみ掲載しています。

※   本マップ作成にあたり、事前にロゴ・サービス名称の表記に関して事前許諾を得ておりませんので、もし本マップへの掲載に問題がある場合は、ExchangeWire Japanまでご連絡ください。問題箇所に関しましては、できる限り迅速に対応させていただきます。

問い合わせ先: japan[アット]exchangewire[ドット]com

 


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最終更新日:1/24/2013

 

 

 

 

 

 

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大山 忍

ExchangeWire Japan 編集長 米国大学卒業。外資系企業を経て2000年にネット広告効果測定ツールを提供するベンチャーに創業メンバーとして参画。その後、バリューコマース株式会社と合併。 2007年1月にオムニチュア株式会社(現Adobe)に参加、コンサルティングサービスを立ち上げる。ビジネスコンサルタントとして米国のベスト プラクティスを日本の課題やニーズに合わせて提供、ウェブ解析やガバナンス(データ主導の組織・仕組化)に関する執筆・講演を行う。