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スケールアウトが大手ネット広告主1000社を対象に、スマホDSP利用動向、Webサイトスマホ最適化対応状況に関する調査結果を公表

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KDDIグループ会社のスケールアウトが、デジタルインファクト(シード・プランニング)と共同で大手ネット広告主1000社を対象にスマートフォンDSPの導入状況に関する調査を実施し、4月21日に結果を公表した。

 

 

 

調査結果によると、広告主企業1000社のうちスマートフォン向けDSPの導入実績があるのは20.1%であった。また導入企業のうち、複数のDSPの導入実績が確認されたのは、全体の55.2%であった。

スマホ向けDSPの導入実績

 

次に、業種別の導入率をみると、人材が約7割(70.6%)と、突出して高い導入率であった。これに専門小売店(27.8%)、教育(25.9%)、メディア(24.6%)が続いた。

流通・小売業、官公庁・団体、運輸・倉庫などは、導入率が1割を下回る結果となった。

 

国内主要スマホ向けDSPの業種別導入率

 

本調査結果では、広告主サイトのスマホ最適化対応の状況についても公表している。

広告主企業1000社が運営するウェブサイト(コーポレートサイト、キャンペーンサイト)のスマートフォン最適化率は46.2%と、過半数に達していない状況が明らかとなった。

 

大手ネット広告主ウェブサイトのスマホ最適化率

 

スマートフォン最適化の方法については、新たにスマートフォン向けのサイトを開設する方法と、レスポンシブルデザイン対応をする方法の二つがあるが、調査結果からは、専用サイト対応が全体の26.5%、レスポンシブルデザイン対応が全体の19.7%となり、専用サイト対応の割合が、レスポンシブル対応の割合を上回る結果となった。

 

 

 

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。