広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、直近の動画広告関連トピックについて、注目すべきものをピックアップしてお届けする。
 
 
 
 
 
 
 
ＯＰＥＮ８、総額 約8億円の第三者割当増資の実施及びTBSグループ、アイスタイル、エキサイトらと資本・業務提携

提携内容は、ＯＰＥＮ８が進めているスマートフォン動画領域でのマーケティングサービス・事業拡充。
11月23日には、コンテンツの内容にマッチした広告をメディアのデザインに合わせた形で掲載する動画記事広告をリリースし、@cosmeやウーマンエキサイトへの配信を開始した。
 
Facebook、スライドシュー広告をリリース

複数の静止画を組み合わせて動画広告を作成するというものであり、通信環境が未発達な新興国での利用に配慮している。広告主は、画像を数枚用意するだけで、簡単に動画広告を作成することが可能。
 
広告なしで動画を視聴できるYouTube Redが米国で提供開始

YouTubeが10月末に動画広告なしでYouTube動画を視聴できる有料サービスの提供を開始した。
サービスはまずは米国での展開となる。動画はタブレットやスマートフォン上にダウンロードして、オフライン状態でも視聴できる。月額9.99米ドルで利用可能で、1カ月間のフリートライアルユース期間を設けている。同サービス利用者は、音楽配信サービスのGooglePlayMusicも無料で利用できるようになる。
 
アイモバイル、国内最大級のアドネットワーク「i-mobile for SP／PC」インバナー型動画広告の提供を開始

アイモバイルが、PC、スマートフォン向けにクリック課金型のインバナー動画広告の提供を開始した。広告配信は、ファーストビュー限定配信や、リターゲティング配信にも対応。
 
マイクロアドが国内動画広告市場に本格参入、動画専用アドネットワーク、BLADE VIDEOをリリース

国内最大手のDSP MicroAd BLADEを運営するマイクロアドが、国内動画広告市場向けに動画広告プロダクト BLADE VIDEOをリリースした。
 
メタップス、スマホ向け動画広告配信プラットフォーム「Video Audience」の提供を開始

メタップスは、動画広告配信事業に参入する。
スマートフォン向け動画広告配信プラットフォーム「Video Audience」は、同社がネットワークで集積した約2億ユーザーのデータを元にした配信が強みとなる。その中から広告主のターゲットにあったセグメントを抽出してピンポイントでの動画広告の配信が可能になる。
 
Ｊストリーム、動画配信ソリューション「J-Stream Equipmedia」と連携した動画広告ソリューションを提供開始
動画配信プラットフォーム国内最大手のJストリームが、動画広告ビジネスに参入する。「J-Stream Equipmedia」に動画広告プレイヤー機能を設置、独自のアドネットワークも提供していく。
 
サイバーエージェント、ダイナミックリターゲティング動画広告「LODEO DYNAMIC」の提供を開始

サイバーエージェントは、ダイナミッククリエイティブを動画にも応用したサービスの提供を開始した。ユーザー一人ひとりに適した情報を、強い伝達力をもった「動画」として表示させることで、通常のテキスト広告やバナー広告と比較し、より高いクリック率やコンバージョン率が期待できる。ユーザーの行動によって動画の内容や音声が変わるサービスは国内開発では初となる。
 
InMobiが日本での動画広告ソリューションを強化

従来流通しているプリロール、エキスパンド、インバナー、ネイティブなどはもとより、ユーザーの現在位置、天候、株価やスポーツ情報などのライブデータと関連ある広告を表示する「ビデオ・スマートアド」、 リターゲティングを活用し、ユーザーごとにシリーズに分けた動画広告を配信する「ビデオシリーズ」、360°の視野を持つ動画広告を再生する「360°動画広告」など、ユニークなソリューションも提供していく。(PDF)
 
デジタルインテリジェンス、TVCMのターゲットセグメントでのアクチャル到達状況をほぼリアルタイムで捕捉分析し、ターゲットリーチの補完をデジタル広告配信で行うシステム「CMARC（シーマーク）™」を開発

同サービスは、”TVCMのターゲットGRPの概念を、「ターゲットインプレッション数」という従来ネット広告が使っていた考え方に（TVCMをターゲットが見た表示回数）に置き換える分析手法”とされている。(PDF)
この取り組みは、TVCMとネット広告のそれぞれの効果指標や取引通貨をネット広告側の指標に統一化して一元管理をするという、画期的なものであるといえる。これをもとにTVCM展開時のデジタル広告のリアルタイム運用により、テレビを含めたマーケティング全体を最適化することが可能となる。