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直近の動画広告シーン: AppNexus、アウトストリーム動画広告に特化した動画広告マーケットプレイスを提供開始

 
 
広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、直近の動画広告関連トピックについて、注目すべきものをピックアップしてお届けする。

Facebook、日本でもリアルタイムに動画を共有するライブ動画を提供開始

Facebookは、2015年の12月からテストを開始し、1月28日から米国で本格開始させたライブ動画配信サービスを日本でも利用可能とした。
日本は、最初に利用できる国の1つになる。著名人やFacebookページも条件を満たすことで利用可能となる。

FIVE と TubeMogul、提携しモバイルアプリのビデオ在庫でのプログラマティック取引が本格始動

スマホ特化の動画広告サービスのFIVEは、動画DSPのTubeMogulと提携し、スマホアプリのビデオ在庫でのプログラマティック取引を開始した。
FIVEが運営するモバイルビデオマーケットプレイスやネットワークを通じて、TubeMogulプラットフォームよりプランニング・買い付け・レポーティングが可能となる。今回の提携を通じて、FIVEはTubeMogulのグローバルパートナーとして登録されることになる。

モバーシャル、オムニバスと動画広告ビジネスを行う新会社を設立

かねてよりビジネスで協業してきたモバーシャルとオムニバスだが、広告主の動画を活用したマーケティング活動をクリエイティブから動画広告配信・効果検証までワンストップで提供することを目的に、「グラダーズ株式会社」を共同で設立した。

スキルアップ・ビデオテクノロジーズ、tenki.jpと共同でオーディエンスターゲティングを活用した動画アドネットワークを開発

tenki.jp内にある「花粉情報」「PM2.5分布予測」ページに来訪したユーザーを特定し、スクルアップテクノロジーの持つネットワーク内に来訪した際に動画広告を掲載するサービスを開始した。

3Minute、キュレーションマガジンantenna*[アンテナ]と、スマホ向け動画広告配信に関する共同パッケージ商品の販売を開始

動画制作の3Minuteは、グライダーアソシエイツのキュレーションアプリantenna*と共同でスマホ動画広告商品を取り扱うことを発表した。ブランド広告主が使用できるような動画広告を目指す。

Twitterが、ファーストビュー動画広告を公表

新商品の「First View」は、その名の通りクライアントの動画広告が、対象となるユーザーが最初にTwitterを開いた時に見る一番上の広告場所に表示される仕様になっている。

アドフリくん(SSP) 、動画リワードアドネットワーク「Tapjoy」と提携を発表

アドフリくんは、米国の動画リワードアドネットワークTapjoyと提携した。アドフリくんの利用しているアプリは、Tapjoyからの動画広告も配信されることになり、マネタイズの機会を拡大できる。

電通、「プログラマティック・ビデオアド」サービスを本格化

電通は、動画広告をプログラマティックに優良面に掲出する「プログラマティック・ビデオアド」サービスを本格化し、「Premium Videoシリーズ」として展開する。テクノロジーとしては、DoubleClick Bid ManagerとDoubleClick Ad Exchangeに加え、インリード動画のTeadsを使用する。
電通グループ会社サイバー・コミュニケーションズからも、Teadsとの戦略提携によるアウトストリームビデオ広告強化に関するリリースもされた。

動画広告のオープンエイト、制作会社の「THE CLIP」を買収

女性向け動画広告のオープンエイトは、新サービスの立ち上げなどを得意とする制作会社のTHE CLIPの買収を発表した。
THE CLIPは、4月1日をもってオープンエイトの100%子会社になる。

AppNexus、アウトストリーム動画広告に特化した動画広告マーケットプレイスを提供開始

広告プラットフォームのAppNexusは、インリードなどのアウトストリーム動画広告に特化した動画広告のオープンマーケットを提供開始することを発表した。

このマーケットには、AppNexus, Teads, StickyADS.tvの在庫が含まれている。

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。