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大手広告プラットフォームに関するアンケート調査 Vol.3

日本のデジタル広告市場は、GoogleやYahoo!JAPAN、Facebook、Twitter、LINEなどの広告プラットフォームが大きなシェアを占めており、その動向は市場全体に大きな影響を持っています。また直近ではAmazonや楽天などの広告ビジネスへの本格参入が進みつつあります。

 

ExchangeWireJAPANを運営するデジタルインファクトでは、これらのプラットフォームがデジタル広告業界において、具体的にどのような評価を受けているのかについての、定期的なアンケート調査を実施しております。

 

★アンケートのご回答は、こちらから。

 

広告プラットフォームについて、計20項目の設問があります。是非業界の皆さまのお声をお聞かせください。

 

市場の牽引力、今後の成長性、広告サービスの独自性、広告商品・フォーマットの魅力、広告運用のしやすさ、広告テクノロジー、広告配信先の信頼性、ブランド広告主の出稿先としての適切さほか、計20項目

 

★アンケートのご回答は、こちらから。

 

■調査対象となる方:

インターネット広告ビジネスに関わっており、広告主、広告会社(代理店・メディアレップ・トレーディングデスク)・アドテクベンダー・媒体社に所属されている方。

 

■ご回答いただいた方には:

後日調査結果レポート、または、Amazonギフトコード1000円分のいずれかをお送りさせていただきます。(ご回答時にいずれかをお選びください)

(※スクリーニングで対象外となった方を除く)

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。