×

DoubleVerifyがグローバルインサイトレポート日本語版を発表[ニュース]

デジタルメディアの計測・データ・分析のためのソフトウェアプラットフォームを提供するDoubleVerifyは、8月13日、デジタル広告のメディアの品質とパフォーマンスの現状についての年次調査である「2021 グローバルインサイトレポート日本語版」をリリースした

 

 

本調査では、DoubleVerifyが80市場で2,100以上のブランド広告主の1兆回以上のインプレッションを分析。北米、ラテンアメリカ、EMEA、APACについて、デスクトップおよびモバイルのウェブ、モバイルアプリ、CTVにおける、2020年5月から2021年4月までのビデオおよびディスプレイのインプレッションを前年同期比で測定し、市場ごとに分析している。

 

DoubleVerifyのCEOであるMark Zagorski氏は、本レポートについて「グローバルな広告主は、これまで以上にデジタル投資の明確化と信頼性の向上を求めています。ブランド広告主は、オンライン広告の効果を最大化するために、キャンペーンの品質とパフォーマンスのエビデンスを求めています。本レポートは、世界の広告エコシステムに影響を与えている主要な課題を反映しており、業界全体をベンチマークすると同時に、広告主がデジタル戦略を最適化するための詳細なデータと分析を提供しています」と述べている。

 

APACおよび日本のスナップショット

 

  • APACではモバイルがリード - APACにおけるDV検証済みビデオインプレッションの88%がモバイルデバイスを通じて配信されており、これは他の地域の45%と比較して約2倍。このチャネルでは品質も向上。アプリの不正は、アドフラウド/SIVT 全体の 12% から 3% に減少し、モバイルアプリの動画視聴率は 26% 増加、APAC のモバイルアプリの動画視聴率は 80% となった。

 

  • ブランドスータビリティ(適合性)は依然として懸念材料 - 日本のブランドスータビリティ(適合性)違反率は前年比22%と大幅に増加。他の多くの国とは異なり、日本では違反の大部分(56%)がサイトやアプリの除外リストに起因。サイトやアプリのリストに過度に依存すると、DVのセマンティックベースの回避カテゴリとは異なり、ドメインやアプリ全体を除外してしまうため、規模が限定されてしまう可能性がある。セマンティックベースの回避カテゴリは、コンテンツをページレベルで分類し、広告主はサイトやアプリ全体を対象に回避したりするのではなく、特定のトピックによって回避することができる。

 

  • 日本はアドフラウド対策で進展 – 検証対象期間における日本のアドフラウド/SIVT違反率はAPAC全体の平均を59%下回っており、タイとベトナムだけが日本よりも低い値を示している。

 

  • 動画ビューアビリティ率が大幅に上昇 - 検証対象期間における日本の動画視聴率は前年比94%と大幅に上昇し、世界でもトップに近い1%となった。

 

DoubleVerify Japan株式会社の日本代表・カントリーディレクターの武田隆氏は「日本では、JICDAQの設立に伴い、デジタル広告の品質に対する意識が徐々に高まってきています。DoubleVerify Japanとしても、デジタル広告の質を向上させ、広告主のデジタル投資を最大化するために、業界をリードするソリューションを提供していきます」と述べている。

 

グローバルスナップショット

 

  • CTVとモバイル動画の急増 - 昨年1年間で、世界の検証済み動画広告インプレッション数は56%増加。モバイルウェブが前年比104%増、CTVが前年比87%増となっており、この傾向を牽引。

 

  • キーワードブロッキングは減少 - 2021年のこれまでの世界のブランドスータビリティ(適合性)違反率は、2020年の通年と比較して12%減少していることから、広告主は不適切なコンテンツを避けるために、より洗練された手法を活用。また、違反件数全体に占めるキーワードの割合は、13%から7%へと減少。このような変化は、業界が成熟し、キーワードだけではなく、DVのよりコンテクスチュアルなコンテンツ回避カテゴリーを取り入れるようになったことを示している。

 

  • 毎日50万台の不正デバイス - DVが毎日50万台の新たな不正デバイスを検出するなど、不正行為は依然として世界的な問題に。特に、モバイルアプリの動画では、不正行為が前年比50%近く増加。

 

  • 動画は見られても聞かれないことが多い - 特にデスクトップとモバイルのウェブでは、可聴性が依然として課題となっており、可聴性とインビューオンコンプリート(AVOC)の両方を備えた動画広告は全体の15%以下に過ぎない。

 

  • パフォーマンスにおけるパンデミックの影響 - DVは、グローバルインサイトレポートの中で、「アテンションインデックス」として、広告の「エンゲージメント(接触)」と「エクスポージャー(露出)」 に基づいて評価。「エンゲージメント(接触)」は、ユーザーがどのように広告に接するかを測定し、「エクスポージャー(露出)」は、広告がページ上でどのように表示されるかを数値化。注目すべきは、トラベル、メディア、スポーツなどのキャンペーンでは、購入額が少なく、露出度が低いものの、いずれも消費者のエンゲージメントを平均以上に高めた。同様に、エンターテインメント系の広告主は、露出の低下にもかかわらず前年比のエンゲージメントは増加。

 

レポートの調査結果全文はこちら

ABOUT 長野 雅俊

長野 雅俊

ExchangeWireJAPAN 副編集長
ウェストミンスター大学大学院ジャーナリズム学科修士課程修了。 ロンドンを拠点とする在欧邦人向けメディアの編集長を経て、2016年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 日本や東南アジアを中心としたデジタル広告市場の調査などを担当している。