グローバルアドテクノロジー企業であるThe Trade Deskは、⽇本のマーケターの約半数が、今後1 年間で新たにOTT（Overthe-Top）※広告の配信を開始、または規模を拡⼤する計画があることが同社の最新調査で明らかになったことを発表した。本調査は、⽇本でデジタル広告の出稿業務に関わる広告主や広告代理店関係者を含むマーケター177 名を対象に「OTT※広告出稿に関する意向調査」を実施し、マーケティング戦略における動画配信プラットフォームの重要性がますます高まっていることを⽰唆している。
 

※本調査において「OTT（オーバー・ザ・トップ）」とは、ブランドにとってよりブランドセーフなコンテンツを提供しているプラットフォームとして、UGC（YouTube を含む）と差別化していることから、放送局などのプロが制作したプレミアムな動画配信コンテンツと定義付けている。

今回の調査から、動画広告形態の多様化が進む中で、マーケターの32%はプロが制作したプレミアムな動画に配信するOTT 広告をメディアプランに含めていることがわかった。OTT 広告の利点としては、「コネクテッドTV などの⼤画⾯で集中的に視聴するユーザーに対して動画広告を配信できる（62%）」「テレビCM ではリーチしづらくなった若年視聴者にリーチできる（49%）」「プロが制作したコンテンツであるためにブランドセーフティが担保された良質な配信⾯に広告を配信できる（44%）」などが挙げられた。
⼀⽅で、OTT 広告の課題としては、「広告単価が⾼い（41%）」「広告クリエイティブ制作の負担が⼤きい（32%）」といった点が浮き彫りになった。それでも46%のマーケターが「今後1 年間でOTT 広告の配信を開始または拡⼤する可能性がある」と回答しており、この分野の成⻑が引き続き期待されている。

The Trade Desk ⽇本担当ゼネラルマネージャー ⾺嶋 慶氏は、

「消費者のメディア消費だけでなく、視聴コンテンツや視聴端末も多様化する中、マーケターはこのような複雑化するメディア消費に対応したマーケティング戦略が求められています。その中でも、OTT、コネクテッドTV の視聴が増加しており、それに伴い半数以上のマーケターがOTT 広告やコネクテッドTV 広告への投資へ意欲があることから、今後のOTT 広告の更なる成⻑が予想されます。The Trade Desk は今後も更なるOTT 広告在庫とデータの拡充により、マーケターの様々なニーズに対応した広告配信の実現をサポートしていきます」と述べている。

▼ 調査結果のポイント
• ⽇本の広告主及び広告代理店関係者の83%が動画広告の出稿経験を保有

• OTT 広告をメディアプランに含むマーケターは全体の32%
OTT 広告の出稿回数は、54%が年4 回以上、28%が年10 回以上

• OTT 広告活⽤の⽬的は、ブランド認知などアッパーファネルマーケティングが83%

• OTT 広告に今後期待することとしては、「リーチの増加（56%）」「広告単価の改善（56%）」「他のデジタルメディアと共通した広告効果測定機能の実現（50%）」が上位
• OTT 広告出稿を開始または強化したことで出稿規模を縮⼩した広告形態は、「テレビCM（26%）」「新聞（23%）」「ディスプレイ広告（23%）」「SNS 動画広告（21%）」
• 今後1 年間でOTT 広告出稿を開始または規模拡⼤の可能性があるマーケターは46％

■調査結果の詳細は以下よりダウンロードできる。
https://pages.thetradedesk.com/JP-CTV-OTT-LP.html

【調査概要】
• 調査⼿法：インターネット調査
• 調査期間：2024 年9 ⽉11 ⽇〜10 ⽉21 ⽇
• 対象者条件：⽇本市場でデジタル広告の出稿業務に関わるマーケター
• 調査対象者：177 名（広告主83 名、広告代理店94 名）
• 共同調査主体：The Trade Desk・株式会社 デジタルインファクト

【The Trade Desk について】
The Trade Desk は広告バイヤーを⽀援するテクノロジー企業。広告バイヤーはThe Trade Desk のセルフサービス型クラウドベースのプラットフォームを通じて、広告フォーマット全般にわたり、PC、モバイル、コネクテッドTV など多数のデバイス上で、デジタル広告キャンペーンを作成、管理、最適化する。主要なデータパートナー、インベントリパートナー、パブリッシャーパートナーと接続することでリーチと運⽤効率を確実に最⼤化し、またEnterprise™ API によりプラットフォームのカスタマイズが可能である。The Trade Desk は⽶国カリフォルニア州ベンチュラに本社を置き、⽶国、欧州、アジアにオフィスを構えている。

ABOUT 角田 知香

ExchangeWireJAPAN 編集担当。イギリス・キングストン大学院にて音楽学の分野で修士号を取得。学校・自治体文化講座等にてアート講座講師として活動後、2024年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。