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サイバーエージェントが15年1-3月決算を公表、ネット広告事業の位置付け・特徴は概ね6割、6割、6割!?

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サイバーエージェントが4月23日に2015年1-3月期決算を公表した。(PDF

同社今期決算のネット広告事業の状況は、“概ね6割”という割合で表現することが出来る。以下細かい内容を見ていく。

 

 

 

まず同社全体の連結売上は605億円、対前年同四半期比15.4%増、営業利益は81億円で対前年同四半期比25.1%増であった。

 

インターネット広告事業(以降ネット広告事業)売上は349億円となり、対前年同期比16.7%増であった。

うちスマートフォン広告売上は217億円、対前年同四半期比43.3%増と高い成長水準を維持した。

 

そしてここからがタイトルに関する本題となる。

まず、今期の同社全体の連結売上に対するネット広告事業売上比率は57.7%で “概ね6割”、1年前の比率(57.1%)と大きな変化は見られない。

 

次にネット広告事業売上に対するスマートフォン広告売上比率は62.2%で “概ね6割”、1年前の50.6%から11.6ポイント増加した。

 

<サイバーエージェント インターネット広告事業売上高(四半期)>

サイバーエージェント インターネット広告事業 売上高(四半期)

 

サイバーエージェント運用型広告売上高(四半期)今回決算説明会資料では、同社の運用型広告売上(アドネットワーク広告とリスティング広告の売上合計)を公表している。今期売上は216億円、対前年同四半期比46%増と高成長。ネット広告事業売上に対する運用型広告売上比率は61.9%で “概ね6割”、1年前の49.5%から12.4ポイント増加した。
 

 

 

 

 

 

※本記事に掲載している構成比については、同社決算説明会資料で開示されている数値(億円単位)をベースに算出しており、実際の同社業績に基づく比率と若干の誤差がある可能性があります。

 

 

 

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。