スマホ広告代理店最大手のCyberZがデジタルインファクトと共同で調査したAPAC13か国のスマホ広告市場規模を公表した。

調査結果によると、2014年のAPAC地域13か国のスマホ広告市場規模は1兆2343億円、前年比256％と急速に拡大した。

このうち中国が全体の約58％を占めており、その規模は他を圧倒している。日本は全体の約24％となっている。

これにオーストラリア（同7％）、韓国（同7％）が続いている。

今回の調査では、海外調査機関によるグローバルの統計ではあまりフィーチャーされることのない台湾や香港に関する市場規模も公表されているが、この結果をみるとスマートフォン広告市場の拡大が進んでいることが明らかであり、日本を含むグローバルプレイヤーの参入が進む東南アジア地域よりもその規模は大きいことが見て取れる。

東南アジア・インド地域は、現時点ではその市場規模は限られているものの、今後その規模は急速に拡大することが予測されており、東南アジア（シンガポール・インドネシア・マレーシア・タイ・フィリピン・ベトナム）の2018年の市場規模は2014年の約8倍、インドに関しては、約13倍の規模に達すると予測されており、東アジア、オセアニア（オーストラリア）の約4倍と比べ、その潜在性ははるかに高いことが見て取れる。

また、APAC地域全体では、2018年の市場規模は4兆8161億円、2014年の約4倍に達すると予測されている。