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先週のアドテクシーン:マイクロアドデジタルサイネージ、オンライン動画配信プラットフォームのTubeMogulと接続し広告配信の連携を開始

広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、過去一週間に起きたトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。
 

 

 

 

CyberZ、国内初スマートフォン広告向けソリューションツール「F.O.X」の1SDKで「Facebook」・「Instagram」のリエンゲージメント計測が可能に

サイバーエージェント傘下のCyberZが提供するスマホ向け計測ツールのF.O.Xは、同じSDKでFacebookとInstagramのリエンゲージメント計測を可能にした。Instagramが本格的に広告を開始する中、国内でも計測への需要も高まっている。

 

動画広告のOPEN8、総額 約8億円の第三者割当増資の実施、TBSグループ・アイスタイル・エキサイトと資本・業務提携

スマホ動画広告サービスのOPEN8は、約8億円の調達とTBS・アイスタイル・エキサイトの3社との提携を発表した。同社は設立されてからまだ6ヶ月のベンチャー企業である。スマホ動画市場の急速な成長と期待の高さを感じる。

 

サイバーエージェント、国内動画広告の市場調査を公表

サイバーエージェントは急成長する動画広告市場のレポートを発表した。調査は同社オンラインビデオ総研と、デジタルインファクトと共同で実施。2015年の動画広告市場は506億円、前年比 160%の成長率となると予測。また来年にはスマホが半数を越え、2017年には動画広告市場は1,000億円に達すると予測した。

 

オプトのeマーケティングプラットフォーム「ADPLAN」、「Yahoo! DMP」との連携開始

今回の連携によりADPLANユーザは、新たに1stPartyデータの取得・蓄積をせずともYahoo!DMPにADPLANに溜まっていたデータそのものを利用することができるようになり、DMPを用いたターゲティング広告等が容易に行えるようになる。

 

メタップス、韓国スマホ広告会社Nextappsを21億円で買収

モバイルアプリ計測等を行うメタップスは、10月30日付で韓国のスマホ広告会社のNextappsを買収する。株式の51%を約21億円で取得することになる。メタップスは国内外から注目が高まっており、株価も連日上昇している。

 

オプト、モバイル広告効果測定プラットフォーム「AppsFlyer」の 取扱いを開始

オプトは、現在注目が高まるモバイル計測ツールであるAppsFlyerの取り扱いを開始する。
AppsFlyerは海外でのスタンダード商品の1つになっており、先日日本での展開も開始している。

 

Gunosy、新たに動画のアドネットワーク「Gunosy Premium Ads ビデオネットワーク」を提供開始

ニュースキュレーションサービスのGunosyは、Gunosyを含めた複数メディアに動画配信を行えるサービスの提供を開始する。モバイル動画の需要は国内でも高まっており、そこを取り込む目的である。

 

マイクロアドデジタルサイネージ、オンライン動画配信プラットフォームのTubeMogulと接続し広告配信の連携を開始

マイクロアド子会社のマイクロアドサイネージは、動画広告プラットフォームのTubeMogulと提携をし、PCやモバイルと同じキャンペーンをデジタルサイネージへ配信するサービスを開始した。

 

DACら7社、縦型動画プロモーション支援サービス「タテグミ」の提供を開始

DAC、博報堂アイ・スタジオ、スパイスボックスなど7社で縦型動画サービス「タテグミ」を開始する。
森川氏のC Channel以降、スマホでの縦型動画への注目は高まっており、このフォーマットのさらなる普及と発展を目指した取り組みとなる。

 

Facebook、動画広告の新サービス「スライドショー」をリリース

Facebookは、高まるモバイルでの動画広告需要に応えるべく新たなサービスをリリースした。
これは複数枚の静止画を組み合わせて軽量な動画広告を制作することができるサービスとなっており、制作する広告主も作業が軽易であり、ユーザも軽量のデータであるため回線速度が遅い環境でも動画広告を閲覧することが可能となる。

 

 

 

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。