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先週のグローバルアドテクシーン:Google DFP、アプリ広告組み込みのSDKを不要の方向へ、Facebook、Instant Articlesの提供を4月から本格展開

広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、先週に起きたグローバル市場のトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。

OpenX、メディアグループのIntermarketsと提携

OpenXは、メディアグループのIntermarketsの持つサイトに同社のアドサーバーがマネタイズプラットフォームに選定されたことを発表した。
OpenXは在庫品質の高さでグローバルNo.1を獲得している。

モバイル計測のMarchex、DoubleClick Searchと提携

モバイル広告とオフライン行動の関係性を計測するMarchexは、GoogleのDoubleClick Searchと提携をした。
検索広告経由からのコールアクションなどを計測する。

AppLift、2015年のランレート(run rate)が 1億ドルを突破

グローバルのモバイル広告プラットフォームのAppLiftは、2015年のrun rateが1億ドルを突破したことを発表した。(PDFアイコンPDF)
同社は韓国にAPAC拠点を置き、日本へも進出。クライアントも増加している。

XaxisとGroupM、フィリピンの大統領選挙に向けたプログラマティック広告サービスを発表

WPP系のメディアエージェンシーであるGroupMとトレーディングデスクであるXaxisは、今年の5月に実施されるフィリピンの大統領選挙に向けたプログラマティック広告サービスを発表した。

Enradius、ヘルスケア事業者に特化したジオターゲティング広告サービスを発表

米国のボルチモアに拠点を置くジオターゲティングを得意とするデジタルマーケティング会社のEnradiusは、ヘルスケア事業者向けのジオターゲティング広告サービスを開始した。

Conversion Logic、クロスデバイスアトリビューション機能を強化

クロスチャネルアトリビューションサービスを提供するConversion Logicは、同社の主力サービスであるXC Logic™ Platformのアップデートを発表した。
テレビ広告とオンライン広告など計測が難しいとされていたクロスチャネルでのアトリビューションを1つの画面で行えるようになったという。

Unruly、アウトストリーム動画広告での感情ターゲティングを開始

動画プラットフォームのUnrulyは、アウトストリーム動画広告(インリード型広告)の Unruly In-Article™を開始した。
同社は感情ターゲティングの技術を武器としており、アウトストリーム動画広告でもこの機能を応用する。

Adara、日本・香港に拠点開設。日本は元マイクロソフトアドバタイジング、マリンソフトウェアの森下順子氏が事業を統括

旅行関連のグローバルなデータプラットフォームADARAが、日本市場に本格参入した。(PDFアイコンPDF)
ADARAは、10億人の旅行者の豊富なプロファイルによる旅行関連の検索、予約、ロイヤリティデータを分析、消費者動向を理解し、市場のトレンドを予測、マーケティングに必要な判断をサポートする。日本では、これまでマイクロソフトアドバタイジング、マリンソフトウェア、オーバーチュア、アトラスなどでの業界キャリアを持つ森下順子氏がADARA東京支社のコマーシャルディレクターに就任、事業を統括する。

同社はまた同時に香港にも支社を設立した。

Google DoubleClick for Publishers(DFP)、アプリ広告組み込みのSDKを不要の方向へ

GoogleのアドサーバーDFPは、モバイルアプリ向けの広告において脱SDKを目指す。
従来アプリ広告にはSDKの組み込みが必要であったが、アップデートの工数の大きさなどがハードルになっていた。現在はβテスト中であるが、春には本番化を目指す。

Facebook、すべてのパブリッシャーにInstant Articlesの提供を4月から開始

先日国内の大手新聞媒体などと提携し国内でも本格始動を発表したFacebook Instant Articleであるが、次回のF8時にすべての媒体に開放する予定であることが発表された。

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。