フェイスブック ジャパンがモバイル向け動画広告の活用法を伝授

 
 

フェイスブック ジャパンは3月30日、都内にて、同社における動画広告の活用および効果測定に関する説明会を行なった。

同社のHead of Vertical Industryである鈴木大也氏は、全世界で一日当たり動画が80億回再生されているFacebookは今や「動画プラットフォーム」になったと形容。また月間アクティブ利用者2700万人を抱えるFacebookへのモバイルからのアクセスは90%を占めることから、今後はモバイルに対応した動画広告の重要性が増していくとの見解を示した。

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鈴木氏は、実名登録を義務付けているFacebookは、マーケティング・ツールとして突出したターゲティング精度を持つと主張。またテレビの視聴層や放送時間外にも消費者にリーチできることや、店舗への移動時や心理的にオープンな状況で利用されることが多いために購買行動を喚起しやすいなどの利点を挙げた。既に消費者の約半数がモバイルを通じた商品・サービスの購入経験があり、同社では動画広告、カルーセル、360動画、キャンバスなどモバイルに合わせた様々な広告フォーマットを用意している。

「モバイルを最大限に活かせる多様な広告フォーマット」

今後伸張が見込まれる動画広告においては、モバイルに最適化したクリエイティブの制作が鍵になると説明。①無音で動画再生されることを前提とする、②起承転結型ではなく結論となるメッセージを冒頭に表示する、③テレビ向けの横長ではなくモバイル仕様の縦長フォーマットを用意する、などの具体的な注意点を紹介した。これらの点を踏まえ、テレビCM撮影時に数カットを別撮りした上でモバイル再生用に再編集する事例が増加してきているという。

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続いて同社の Client Partner Managerを務める川野佑樹氏が同社独自の人ベースの効果測定について解説した。同氏は、マルチデバイスの時代に突入したことで、Cookieだけを使った計測が機能しづらくなってきたと指摘。実名登録とログインが必要なFacebook独自の人ベースでのマーケティングの有効性が高まってきていると述べた。

またこれまでは、いいね!数、コメント数、クリック率などがユーザーの関心の度合いを示す指標として使われてきたが、近年では測定技術の向上によって、各企業にとって利用価値の高いKPIの計測が可能になったと説明。カンター、ニールセン、インテージといった主要調査会社と連携したテレビとFacebookを合わせたリーチ計測、ブランドリフト調査、購買パネル調査の概要などを伝えた。

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長野 雅俊

ExchangeWireJAPAN 副編集長
ウェストミンスター大学大学院ジャーナリズム学科修士課程修了。 ロンドンを拠点とする在欧邦人向けメディアの編集長を経て、2016年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 日本や東南アジアを中心としたデジタル広告市場の調査などを担当している。