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独立系広告プラットフォームの業界認知率、トップはCriteo 2位AD EBiS

 

デジタルインファクトは、広告プラットフォーム全99サービスの認知率や利用率などに関する調査を実施。調査結果の一部として、上位50位までの認知率に関する結果を公表した

 

 

 

 

対象としているのは国内での提供実績があるDSP、アドネットワーク、SSP、広告効果計測ツール、アドベリフィケーションサービスで、Amazon、Facebook、Google、LINE、TikTok、Twitter、Yahoo!JAPAN、楽天などの大手広告プラットフォーム事業者が提供するサービスは除いている。

 

デジタル広告業界関係者で、広告主、広告会社、アドテクベンダー、媒体社に所属する全165名に聞いた結果と、このうち調査対象に含まれるアドテクベンダーの回答を除いた130名に聞いた結果を併記している。

 

全99サービスのうち、全体で認知率が最も高かったのはリターゲティング広告プラットフォーム最大手のCriteoで80.6%に達した。これに、イルグルムが提供する広告効果計測ツール最大手のAD EBiSが76.4%と続いた。以降、DSP最大手のFreakOut、Logicad、ScaleOutがそれぞれ70%以上の認知率で続いた。

 

そのほか「商品理解度」や「利用率」、「推薦意向」などの項目について、4月30日発刊の市場調査レポート「広告プラットフォームの普及動向調査2020年上半期版」にて、詳しく報告している。

 

【認知している広告プラットフォーム】

出典:デジタルインファクト 2020年4月 調べ

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。