DoubleVerify2024年版グローバルインサイトレポート、良質なデジタル広告が二酸化炭素排出量の削減に貢献することを公表
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on 2024年7月01日 inデジタルメディア測定、データおよび分析における先進的なソフトウェアプラットフォーム企業のDoubleVerify(本社:ニューヨーク、CEO:Mark Zagorski、以下DV)は、世界の100市場における2,000以上のブランドの1兆インプレッション以上のデータを分析した『2024年版グローバルインサイトレポート』の調査を実施した。本調査によって、質の高いデジタル広告環境と炭素排出量削減との関連性を明らかにしている。
本調査は、ディスプレイ広告およびビデオ広告配信の状況をグローバルな分析結果に基づき、高品質な広告インベントリーを維持することによる環境負荷軽減への貢献度を顕在化している。DVは、DVオーセンティック率(ブランドに適した環境で、フラウド[不正行為]がなく、意図した地域に配信されているかを測定する指標)を通じて、広告インベントリーの品質を測定した。その分析結果から、DVオーセンティック率が高いほど、Scope3(*1)が測定するインパクトデータによって、二酸化炭素の排出量が少ないことが明らかとなり、デジタル広告の二酸化炭素排出量を削減する上で、質の高いメディアを購入することの重要性を示している。
DoubleVerifyのCEOであるMark Zagorski氏は、次のように述べている。
「デジタル広告配信においては、質の高いメディアを購入することで、二酸化炭素の排出量削減に直結することを、今回の調査結果で示しています。当社が提供する最新データは、高品質かつフラウド(不正行為)のない広告によってパフォーマンスを最適化するだけでなく、企業全体として取り組むサステナビリティ目標の達成を支援するものです。広告配信の精度と効率を高めることで、二酸化炭素排出量を増加させる原因となる不要なエネルギー消費を削減させることも可能になりました」
広告密度が高いことで知られるハイ・ティアのMFAサイト(*2)は、DVで測定したメディア全体の平均と比較して、二酸化炭素を44%も多く排出していることが判明した。その一方、DVオーセンティック率の高い広告では二酸化炭素の排出量が少なく、質の高いデジタル広告配信が環境に好影響をもたらすことが確認できた。
DVのデジタル広告の炭素排出量測定へのアプローチは、広告排出量データの主要プロバイダーであるScope3と2022年に提携したことにより実現した。この提携により、広告主はマーケティング戦略を環境価値と整合させ、社会的責任を持った広告投資における意思決定を行うことができるようになったと報告している。
DVは、メディア品質の保護により、2023年度において、保護されていない広告から排出される定量的な二酸化炭素排出量 64,900トンの回避を可能にし、二酸化炭素による社会的費用にして、1,320万米ドル(CO2 メートルトンあたり204米ドル)に相当すると試算している。二酸化炭素による社会的費用は、1メートルトンの二酸化炭素またはその等価物を追加的に排出することによって生じる気候変動効果の社会的費用の増分を定量化し、金額換算したものである。
DoubleVerifyのCEOであるMark Zagorski氏は、さらに次のように述べている。
「メディア品質の最適化により、低品質な広告配信によって発生が見込まれた二酸化炭素の排出量を大幅に削減し、炭素による社会的費用を大幅に回避しました。これは、デジタル広告において高い基準を維持することの重要性を裏付けています」
(*1)Scope3は、デジタル広告ライフサイクルにおけるエンドツーエンドの排出量をマッピングするための記録システムを設計および開発し、測定対象となる全インプレッションに関連するアドテクノロジーの排出量に関するグラフを完全に把握することを可能にする。このモデルは、オープンデータ、顧客とのコラボレーション、サードパーティのデータプロバイダーとのパートナーシップ、および独立した調査と分析を組み合わせて構築されている。
2022年6月、脱炭素など地球環境に配慮した組織におけるサプライチェーン上での排出量データに関する卓越した情報源であるScope3との独占的パートナーシップを発表した。パートナーシップにより、広告主はマーケティング戦略と環境価値の整合性を図り、広告効果を最大化すべく、十分な情報に基づいた意思決定を行うことができるようになる。
https://digitalpr.jp/r/60326
(*2)MFAコンテンツの特徴に基づいて、3段階のDV ブランド適正カテゴリー( ハイ/ミディアム/ローティアMFA)のいずれかに分類され、ハイ・ティアのMFAは、最も極端なMFA基準または行動を示す。
【調査概要】
本調査では、DVのテクノロジーを駆使して約100カ国、2,000以上のブランドによって生成された1兆回を超えるインプレッションをプレビット(入札前)とポストビット(入札後)の両方において分析し、北米、中南米、EMEA、APACの市場ごとの詳細な分析結果を提供している。調査対象期間を2023年1月から2023年12月とし、デバイスはデスクトップ、モバイルWeb、モバイルアプリ、コネクテッドTV(CTV)の動画およびディスプレイインプレッションを対象としている。本調査には、調査会社Sapioが北米、中南米、EMEA、APACの広告主1,000人を対象に実施したグローバル調査の結果も含まれている。
詳細レポートは下記から確認できる。
https://doubleverify.com/japan-2024-global-insights-report/
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