グローバルアドテクノロジー企業であるThe Trade Deskは、⽇本国内在住の15〜69歳の男⼥4,426名を対象に調査を実施、さらにその中から過去3カ⽉間にオーバー・ザ・トップ（OTT）※と呼ばれる動画配信サービスを利⽤した1,500名に対して深く掘り下げる⽬的で、「⽇本における動画配信サービスの利⽤動向」について追加調査を実施し、そのデータをもとにしたレポートを発表した。

（Sponsored by The Trade Desk）

本調査により、4,000万⼈超が動画配信サービスを利⽤しており、その中でも59%の動画配信サービスの視聴者が広告付きの動画配信サービスを視聴していることが分かった。

本調査では、⽇本における動画配信サービスの利⽤状況、定額制動画配信サービスの選好度、動画配信サービスの視聴態度などを分析。テレビをインターネットに接続した「コネクテッドTV」は、メディアの消費⽅法の多様化や変化に伴い、普及していることが分かった。

本調査の結果、広告主は、OTTのようなオープンインターネットのチャネルを広告戦略に取り⼊れることで、より多くの⼈々にリーチし、ブランド認知度を⾼め、将来的により効果的に適材適所での広告を配信ができることが分かった。

※本調査において「オーバー・ザ・トップ（OTT）」とは、UGC（YouTubeを含む）とは異なり、プロが制作した番組やライブストリームコンテンツを提供する動画配信サービスをOTTと定義。

■ 調査結果のポイント

・⽇本国内在住の15〜69歳の男⼥4,000万⼈超が動画配信サービス（OTT）を視聴

・過去3カ⽉にコンテンツを視聴するために費やした時間が⻑い⾏動として、「OTTでの視聴」を挙げた⼈が1位（38％）、次いでYouTube（34％）、ソーシャルメディア※※（33％）、地上波TV（14％）とOTTで時間を過ごしている⼈が多い

・OTT視聴に際して、使⽤しているデバイスのトップ3はPC（52%）、スマートフォン（44%）、コネクテッドTV（33%）

・⽇本のOTT視聴者は広告が資⾦源の動画コンテンツを好む傾向に

‐OTT視聴者の59%が広告付き動画配信サービスで動画コンテンツを視聴

‐OTT広告に対してOTT視聴者の62%が無料の動画コンテンツの視聴と引き換えに⾒ても構わないと回答

‐OTT視聴者が1時間の無料コンテンツを視聴しても構わないと思っている平均広告数は2.4個

‐OTT視聴者の88%が今後12カ⽉以内に無料の広告付き動画配信サービスの利⽤を継続するか、有料版から無料版に移⾏するか、既存の有料の定額制動画配信サービス（SVOD）を解約する意向

・定額制動画配信サービスに⽀払ってもいいと思っている⽉額料⾦は2,511円

The Trade Desk の⽇本担当ゼネラル・マネージャーの⾺嶋慶は「⽣活者のメディア消費が多様化するにつれ、マーケティング戦略において広告主は適切なタイミングで、適切なオーディエンスにリーチする⽅法を⾒極める必要があります。同時に、⽣活者は動画配信サービスの料⾦が安くなるのであれば、OTTおよびコネクテッドTVで広告を視聴することに前向きです。また、OTTおよびコネクテッドTVは専念視聴している割合が⾼いため、データドリブンな広告キャンペーンで効果的にブランド認知を⾼めることが可能です」と述べている。

（調査結果）

プロが制作したプレミアムな動画コンテンツやライブストリーミングサービスを提供するOTTプラットフォームの⽇本における視聴者は4,000万⼈以上に到達しており、⽇本の視聴者の3分の1以上がOTTを視聴し、毎週累積で1億7700万時間をストリーミングコンテンツに時間を費やしている。

過去3カ⽉間にコンテンツを視聴するために時間を費やした⾏動で最も多く挙げられたのが、「OTTでの視聴」を挙げた⼈が1位（38%）、次いでYouTube（34%）、ソーシャルメディア（33%）、地上波TV（14%）と多くの⼈がOTT での動画コンテンツ視聴により時間を割くようになってきていることがわかった。（重複回答）

また、89%という、ほぼすべての視聴者が動画デバイス（スマートフォン、タブレット、PC、デスクトップPC）からOTT コンテンツにアクセスしており、使⽤しているデバイスのトップ3はPC（52%）、スマートフォン（44%）、コネクテッドTV（33%）となっている。（重複回答）

59％のOTT 視聴者は広告付きの動画コンテンツを視聴しており、⼀般的に視聴者はコンテンツを無料で視聴できるのであれば、広告を⾒ても構わないと考えていることが伺える。

また、OTT広告の受容度に対してOTT視聴者の62%が⾒ても構わないと回答しており、最も良い結果が得られる1時間の無料コンテンツあたりの平均広告数は、2.4個となっている。若い世代、特にZ 世代、ミレニアル世代において、動画コンテンツプラットフォームで広告を⾒ることに対する受容度が⾼いことが分かる。

88%の⽇本のOTT視聴者は、今後12カ⽉以内に無料の広告付き動画配信サービスの利⽤を継続するか、有料版から無料版に移⾏するか、既存の定額制動画配信サービス（SVOD）を解約する意向。⽇本の視聴者が無料の動画配信サービスにこだわる⼀番の理由は、「サブスクリプション費⽤を払いたくない」こと、「サブスクリプション費⽤が⾼額」だと感じていることが挙げられる。また、⽇本のOTT視聴者は、⾃分のニーズに合ったコンテンツを無料で視聴できるため、プレミアムコンテンツサービスに加⼊する必要性が低いことも理由として挙げられる。

また、動画配信サービスのサブスクリプションにおいて、平均的な⽇本の視聴者が⽀払っても構わないとされる⽉額料⾦は2,511円と回答。また、動画配信サービスに課⾦しても構わない⼈のうち、34％が⽉額1,000円未満を希望している。

※※本調査において、「ソーシャルメディア」とはFacebook、Instagram、TikTok などを含む。

■調査結果の詳細は以下よりダウンロードいただけます。

URL：The Trade Desk | Programmatic Audio Advertising

本レポート内の情報は、本ホワイトペーパーをご覧いただく皆様に対して⼀般的な知識として提供するものであり、記載されている情報が将来の皆様のパフォーマンスに対しいかなる種類の保証をするものではありません。

■調査概要

調査⼿法：インターネット調査

調査期間：2022年8⽉15⽇〜9⽉5⽇

対象者条件：15〜69歳の男⼥

最初の調査対象者：4,426 名

追加調査対象者：最初の調査対象者のうち、過去3カ⽉にOTT（動画配信サービス）を視聴した⽇本在住の15〜69 歳の男⼥1,500名

集計：⽇本の⼈⼝構成⽐に合わせてウェイトバック集計

実査機関：調査会社Kantar