Magnite調査：日本の消費者の大半が広告付きメディアを日常利用
世界最大の独立系オムニチャネルSSPであるMagnite（NASDAQ：MGNI）は、調査レポート「Decoding the Connected Consumer-Japan（コネクテッドコンシューマーを読み解く-日本版 ）」を発表した。本レポートは、日本の消費者が、広告で収入を得ているメディアをどのように視聴しているかの調査結果をまとめたもので、日本のデジタル消費者の89%がストリーミングテレビや、スマートフォン上のアプリ、デジタルオーディオ、デジタルニュースなどを広告付き環境で日常的に利用していることが明らかになった。
調査の主な結果は次の通り。
●日本のデジタル環境では複数のプラットフォームを横断利用するユーザーが多い
誰もが自由にアクセス・閲覧できるウェブサイトやアプリなどのオープンインターネットにおいて、日本のユーザーは、さまざまなプラットフォームでメディアに接していることが明らかになった。ユーザーが最も時間を割いているのはストリーミングテレビで、ゲーム、音楽、ポッドキャストがこれに続く。これらのユーザーは日頃から複数のデバイスを利用して3つか4つのオープンインターネットのメディアをシームレスに行き来している。回答者の半数以上が昨年に比べてストリーミングテレビ、音楽、ポッドキャストをより多くストリーミングしており、増加傾向が見られる。複数のデバイスにまたがるユーザーの行動は、広告主に複数のプラットフォームにおける一貫性のあるブランド体験の構築という新たな機会を提供する。
●複数のデバイスを利用するユーザーは、広告付きのメディアにふれることで購買などの行動を起こしやすい
複数のデバイスにまたがってオープンインターネットを利用する消費者は、各メディアに表示される広告の影響を受けて購買ファネルの各フェーズを効率的に通過することが明らかになった。ストリーミングテレビやスマートフォンのアプリで広告を視聴した人の3分の2近くが、表示された商品を検索や話題にしており、そのうち約40%が購入へと進んだ。
●ストリーミングテレビの特殊性が広告体験を再定義し、「関連性」が広告想起の鍵に
広告想起について、消費者の44%は自分に関連する商品の広告の方が思い出す可能性が高いと述べている。ストリーミングテレビでは、セカンドスクリーンの同時利用や、複数人が同じ画面を同時に見てコンテンツを共有する行為（供視聴：co-viewing）といった利用形態の特殊性が、ブランドと消費者とのリレーションやエンゲージメントを向上させていることが明らかになった。注目すべきは、視聴者の46%がストリーミング中に別のデバイスを使用し、その4分の1 以上がオンラインショッピングをしているという点。クロスデバイス対応のショッパブル広告が拡大するにつれて、認知度向上とコンバージョン促進の両方を実現している。
Magniteで日本事業を担当するマネージングディレクターを務める原田健は次のように述べている。「日本の消費者は、ただストリーミングを視聴しているだけではありません。複数のデバイスを横断利用しているため、リーチが広く、ユーザーの関与も高いデジタルエコシステムが構築されています。今回の調査では、日本の消費者は広告付きコンテンツを受け入れているだけでなく、広告が消費者の行動を促していることが確認できました。オープンインターネットは注目を集めて成果を上げたい広告主にとって、効果的な広告を展開するための重要なメディアのひとつなのです。」
本調査レポートはこちらから確認できる。
ABOUT 長野 雅俊
ExchangeWireJAPAN 共同編集長
ウェストミンスター大学大学院ジャーナリズム学科修士課程修了。ロンドンを拠点とする在欧邦人向けメディアの編集長を経て、2016年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。ExchangeWire主催の大型イベントであるATS Tokyoのモデレーターも務めている。
