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セプテーニ、YouTubeのコネクテッドテレビ広告をテーマにウェビナー開催-1/26(水)14時-[ニュース]

 

セプテーニは、1月26日(水)、YouTubeのコネクテッドテレビ広告をテーマにしたウェビナーを開催する。

(Sponsored News by Septeni)

 

 

 

昨今、オンオフ統合を含めたマーケティングが重要になる中、「テレビデバイス」x「運用型広告」が特徴的なYouTubeのコネクテッドテレビ広告は、ますます注目を集めている。日本におけるYouTubeのコネクテッドテレビの月間視聴ユーザー数も、2021年3月には2,000万人に到達するなど、大きく成長している。

この実情を踏まえセプテーニでは、ファネルニュートラル・手段ニュートラルなマーケティングの一環としてコネクテッドテレビを活用した広告戦略にも注力している。

本セミナーでは、広告媒体としてさらに活用価値が高まっているYouTubeのコネクテッドテレビに関して、前回2021年6月に実施したウェビナー「YouTubeコネクテッドテレビ活用セミナー」からアップデートのあった最新トレンドや活用術、最新実績をお伝えする。

セプテーニからは、メディアプランナー 松浦 みづき(まつうら みづき)氏とコミュニケーションプランナー 神蔵 麻鈴(かみくら まりん)氏が登壇する。

 

 

開催概要

日時

2022年1月26日(水)14:00-15:00
※受付締切:2022年1月25日(火)12:00

会場

オンライン開催(ZOOM上でウェビナー)

対象者(こんな方にオススメ)

・YouTube広告を実施している・検討している企業のご担当者
・TVCMとデジタルの連携を検討している企業のご担当者
・コネクテッドテレビへの広告配信を検討している企業のご担当者
※競合事業者の方のご参加はご遠慮いただいており、事務局側でお断りするケースがあります

費用

無料(事前登録制)

定員

300名

お申込み方法

こちらに必要事項を記載して申し込み

講演内容

◆第1部「YouTube コネクテッドテレビの最新トレンド」

2021年に大きく規模を拡大したYouTubeにおけるコネクテッドテレビのユーザー、広告観点のアップデート情報を紹介する。

◆第2部「セプテーニのコネクテッドテレビ最新活用術」

2021年6月に開催したウェビナーでお話ししたコネクテッドテレビ活用方法の振り返りと、アップデートについて紹介する。
セプテーニが注力し続けているオンオフ統合マーケティング攻略に欠かせない、TVCM配信とデジタル配信を併用することにより得られる相乗作用で、広告効果を最大化させるための活用術である。

◆第3部「最新事例紹介」

セプテーニではチャネルにとらわれずマーケティング課題を解決するため、 オンオフ統合マーケティングの事例創出に向き合ってきた。
第3部は、2021年6月に開催したウェビナー以降に創出したコネクテッドテレビの活用実績(配信結果・クリエイティブ検証など)についてお伝えする。

◆質疑応答

 

登壇者情報

松浦 みづき(まつうら みづき)氏
Septeni Japan株式会社
メディアプランナー

2016年、新卒で入社後、約2年間運用コンサルタントとして業務に従事。2018年よりマーケティング戦略本部に異動し、運用経験に基づいた幅広いメディア知見を活かしながら、様々な領域のメディア戦略立案に携わる。現在は、オンオフミックスでのメディアプランニングや評価設計を行う統合プランナーとして、顧客課題解決のために認知~獲得の領域を問わないプランニングを行っている。

 

神蔵 麻鈴(かみくら まりん)氏
Septeni Japan株式会社
コミュニケーションプランナー

2013年、株式会社セプテーニに入社。クリエイティブ部にてデザイナー・イラストレーターとして従事。その後アートディレクターとしても活動の幅を広げ、2017年よりブランド広告本部のクリエイティブ責任者として、ブランディングの戦略立案・ディレクションに、業種を問わず幅広く携わる。2018年よりマーケティング戦略本部にて、マーケティング課題解決の視点からプランニング・クリエイティブディレクションに従事。

 

 

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。