CRITEO株式会社は5月24日、オンライン説明会を開催。オープンインターネット上で、興味関心を持つ可能性の高いユーザーに動画広告を配信できる新プロダクト「Criteo動画広告」を発表した。

ウォールドガーデンを凌ぐ膨大なデータボリューム

同社パートナーシップ戦略責任者 池田智幸氏は新プロダクト「Criteo動画広告」を紹介。その特徴として、Criteoが保有する膨大なコマースデータに言及した。

300以上の購入シグナル、9000億ドル超の流通金額、20億以上のデバイスID、商品点数は100億点以上 、これらのデータをCriteoショッパーグラフで保有しており、ターゲティングに活用できる点が大きな強みとなっている。

また、日本における各サービスの利用者数についても言及。Criteoは他の主要メディアと比較して、どれほどのリーチが可能となっているかの調査結果を紹介した。結果として、PCでの利用者数は約2500万人、スマートフォンでは約6800万人と、Yahoo Japan、YouTube、Twitter、Facebook、Instagram、LINEなどと比較しても、両デバイス共にオープンインターネットで非常に多くのユーザーにリーチができるプラットフォームであることを示した。

資料提供：CRITEO株式会社

2種類のオーディエンスからターゲティングが可能

利用できるオーディエンスは2種類あり、1つ目がCommerce Audienceになる。これはCriteoが保有しているショッパーグラフを元に、事前に用意されているオーディエンス郡である。カテゴリーはGoogleのプロダクトカテゴリーに準拠しており、特定のブランドに興味を持っているユーザーや、性別、購買力として低中高など、約800のカテゴリーの中から選択が可能となっている。

もう1つがSimilar Audienceになり、これは類似オーディエンスを利用できるものになる。既存のユーザーを数値化して、CriteoのAIから類似のオーディエンスを特定して作っていく。数十億の変数から様々な興味関心のシグナルを分析した上で、類似オーディエンスを作成しており、動画広告を配信する上でこれらをターゲティングとして利用できるようになっている。

また、併せてフルファネルレポートも提供している。池田氏は、「アッパーファネルのキャンペーンを利用した際に、その動画キャンペーンに接触したユーザーのその後をトラッキングできるレポートになっている。具体的には、動画キャンペーンの中でインプレッションが発生し、その後ロウワーファネルのキャンペーンで何件のクリックがあったかやCV数などを数字で追うことができる。フルファネルレポートを活用することで、全体の最適化を行うことが可能になっている」とした。

さらにマーケティング施策後には、ブランドリフトサーベイでの検証も可能となっている。特定のオーディエンスを対象にビデオ広告キャンペーンを配信すると、実際にビデオ広告が配信されたユーザーと配信されていないユーザーが出てくる。その両方に対してサーベイを行うことで、実際にビデオの広告が当たったユーザーと当たっていないユーザーでサーベイの結果がどれほど異なるかの分析になる。設問バナーは広告主と決めたうえ、バナー広告として、ビデオ広告の接触、非接触ユーザーに配信をかけ、その結果を分析していくという流れになる。

資料提供：CRITEO株式会社

アッパーファネル向けの新たなリーチが獲得できるツールに

池田氏は、株式会社プロトコーポレーションによるグーネットでのビデオ広告活用事例も紹介。同社は以前よりCriteoのロウワーファネル向けの施策を活用していたが、アッパーファネル向けの施策強化の必要性を感じ、今回ビデオ広告の活用に至った。CMの認知拡大を目的にYouTubeでのキャンペーンに加えて、Criteoでも動画の広告キャンペーンを展開した。池田氏は、「結果として動画の視聴完了率は62.3%、CTRが1.7%、CPMが483円、リーチ単価としては1.39円という数値を示した。当初目標としていたCPMを大きく上振れすることなく、YouTube以外で新しいリーチを獲得できるツールになった」と強調した。