「AudienceOne®︎」✕「ID5」で何が変わる?ポストクッキーを待たずに、今やるべきこととは?-3/15(水)17:30(17:15開場)@恵比寿DAC本社にて開催-
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社(以下、DAC)では、Pivot株式会社と共催で『「AudienceOne®︎」✕「ID5」で何が変わる?ポストクッキーを待たずに、今やるべきこととは?』と題した無料セミナーを、DAC本社セミナールームにて開催します。
ポストクッキーの現状や、DACの国内最大級データ・マネジメント・プラットフォーム(DMP)である「AudienceOne®︎」と世界シェアナンバーワンの共通IDプラットフォーム(※)である「ID5」を活用した対策について解説いたします。皆さま、お気軽にご参加ください。
(※)Sincera調査による(2023年2月時点)
詳細お申込みはこちら
リンク先:https://solutions.dac.co.jp/seminar/aone-seminar-20230315
(Sponsored by Pivot)
既に規制が進むApple/iOSに加え、2024年にGoogle/Chromeの規制が開始されます。その結果、国内ブラウザシェアの約80%(モバイルに限定すれば約95%)が3rdパーティクッキーの制限対象となります。
一方で、ポストクッキー対策のソリューションも世の中に登場しているなか、なかなか導入や活用に踏み出せていない、という声をよく聞きます。特に運用型広告の領域では、「ID5」をはじめとした共通IDが取引において活用出来るよう広まっており、ポストクッキー対応が可能な配信環境は整いつつあるなか、施策実行まで行われていないのが実態です。
本セミナーでは、3rdパーティクッキー規制、共通IDの利用状況の実態と、現在の温度感を踏まえ、「AudienceOne®︎」✕「ID5」で、これからいったい何ができるのか?何をするべきなのか?について解説いたします。
ポストクッキー対応の実態や、共通IDの活用にご興味のある方、是非奮ってご参加ください。
また、セミナー終了後に、簡単な懇親会を実施します。お時間が許す方はお気軽にご参加ください。
※本セミナーは、DACのセミナールームにて対面で開催いたします。
オンラインでの配信はございませんのでご注意ください。
■開催概要
セミナー名
「AudienceOne®︎」✕「ID5」で何が変わる?
ポストクッキーを待たずに、今やるべきこととは?
●対象
・昨今のポストクッキー事情に関心がある方
・今後ポストクッキーに向けた対策を検討されている方
・広告主、広告会社にてデジタル広告を担当されている方
●参加費
無料
●開催日時
2023年 3月15日(水)17:30~18:50(17:15開場)
※セミナー終了後(19:00頃〜)、登壇者を交えた懇親会を開催いたします。
※セミナー日程が合わない方はこちら
●開催場所
〒150-6033
東京都渋谷区恵比寿4-20-3 YGPタワー
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
31階 セミナールーム
●締切
2023年 3月8日(水)17:30
※締切後に抽選を行い、3月10日(金)までに結果をご連絡します。
※定員を超える多数の応募があった場合、予定を早めて締め切る場合がございます。
●登壇者
Pivot株式会社(Globaliveグループ)取締役
池田 寛 氏
Pivot株式会社(Globaliveグループ) Director of Strategy
天野 耕太 氏
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社
データソリューション推進部 マネージャー
秋田 祥 氏
<パネルディスカッションゲスト>
株式会社博報堂テクノロジーズ メディアDXセンター データ戦略部
片岡 遊 氏
●定 員
100名
※同業他社・企業に所属されていない方のご参加はご遠慮いただいております。
※定員を超える多数の応募があった場合、予定を早めて締め切る場合がございます。
あらかじめご了承ください。
●ご準備物
・名刺
※受付にて参加されるご本人様の名刺を頂戴いたします。
●お申込方法
下記詳細ページをご覧いただき、お申し込みください。
リンク先:https://solutions.dac.co.jp/seminar/aone-seminar-20230315
※セミナー日程が合わない方はこちら
ABOUT 野下 智之
ExchangeWire Japan 編集長 慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。