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DoubleVerify、国際陸上大会のオフィシャルパートナーを務めるTDKの広告キャンペーンを支援。DVソーシャルコントロールによりブランドスータビリティ95%を達成

東京-2026年6月15日-メディア品質の検証、広告パフォーマンスの最適化、キャンペーン成果の証明を可能にする主要ソフトウェアプラットフォームを提供する DoubleVerify(以下、DV)(NYSE: DV)は、エレクトロニクス業界のグローバルテクノロジーリーダーである TDK株式会社(以下、TDK)が、2025 年 9 月に開催された国際陸上大会で展開したソーシャル広告キャンペーンを支援した。
TDKは、1983年の第1回ヘルシンキ大会以来、国際陸上大会のオフィシャルパートナーを務めており、2025年9月の東京大会では、日本およびブランド戦略上重要な市場であるインドを対象に、複数のソーシャルプラットフォームでキャンペーンを展開した。

 

この複数の国をまたいだキャンペーンにおいて、DVは高度なメディア品質管理が求められた。特にインド市場では、英語とヒンディー語の多言語コンテンツが混在するため、ブランドスータビリティ(適合性) に欠けるコンテンツを手動でモニタリングすることは困難を極め、また、従来の除外リストだけでは、日々大量に生成されるソーシャルコンテンツへの対応に限界が生じていた。

 

そこで DV は、ブランドリスクを最小限に抑えつつ、高品質なコンテンツに予算を集中させて、ブランドリフトを最大化するため、包括的なブランドスータビリティ(適合性)ソリューション「DV ソーシャルコントロール」を導入した。

  • プレビッド(入札前)コントロールによる自動排除
    DV は、日本とインドの両市場において、チャンネルおよび動画レベルで DV のプレビッド(入札前)コントロールを有効化。DV の Universal Content IntelligenceTMプラットフォームは、高度なAIを活用することで、ヒンディー語を含む多言語コンテンツをリアルタイムで分析。数万件に及ぶリスクレベルの高い動画の広告掲載自動的に除外した。
  • ポストビッド(入札後)計測によるインサイトの抽出
    日本国内において、DVはポストビッド(入札後)計測を導入し、不適切なコンテンツの発生パターンをカテゴリー別に分類。その結果、上位 3 つのカテゴリーが不適切なコンテンツ全体の 70%以上を占めていることが判明した。これらのインサイトを活用することで、将来的な最適化戦略のさらなる精緻化を実現した。

 

DVのソリューション導入により、ブランドスータビリティ(適合性)違反率を15%から5%にまで抑制。これにより、不適切なコンテンツでの広告掲載を回避し、総広告予算の約9.6%を品質が保証された掲載面へと再投資することに成功した。結果として、計測対象となったソーシャルプラットフォームにおいて、94%および95%という高いブランドスータビリティ率を達成した。
また、ポストビッド(入札後)計測では、約100万件の不適切コンテンツを特定し、将来のキャンペーンに活用できる、実効性の高いカテゴリーレベルのインサイトを導き出した。さらに、本キャンペーンは、ブランドリフトの面でも顕著な成果がでている。日本では広告想起率が 5.8%向上、インドではブランド認知度が4.9%向上。加えて、若年層を対象としたブランド認知度では 5.9%の引き上げに成功し、若年層への訴求力の高さを裏付ける結果となった。

 

TDK株式会社 戦略本部 広報グループ グローバルブランドマネジメントの井上 剛氏は、今回の結果を次のように述べている。
「今回のブランドリフト調査の結果は、過去に実施した同様のメディア広告キャンペーンと比較しても非常に高いパフォーマンスでした。TDKはデジタル広告配信の品質向上と広告費の効率的運用を目的に、約4年前からDV様のサービスを活用しています。生成AIの普及などコンテンツやメディア環境が多様化する中で、ブランド毀損を防ぎつつ広告費の最適化を実現する最新アドテクノロジーの重要性は、今後さらに高まると考えています。

当社は 2025年9月にブランドをリニューアルし、新タグライン『In Everything, Better』を掲げています。今後も最先端テクノロジーを通じて、あらゆる場面で内なる力から、人々のより良い生活や社会の実現に向けて貢献してまいります。」

 

 

▼DoubleVerify について
DoubleVerify(「DV」)(NYSE: DV)は、業界をリードするメディア効果測定プラットフォームであり、AIを活用してグローバルブランドに優れたデジタル広告の成果をもたらす。メディアの効率性とパフォーマンスを向上させることで、DV はデジタル広告を取り巻くエコシステムを強化し、デジタルメディアの売り手と買い手の間における公正な価値交換を維持する。

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