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2014年ネット広告費は1兆円超、広告費全体の17.1%、-電通 2014年 日本の広告費-

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電通が2月24日、「2014年 日本の広告費」を公表した。

 

2014年(1~12月)の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9%となり、3年連続で前年実績を上回り、6年ぶりに6兆円を超えた。

 

 

Dentsu 「2014年 日本の広告費」 p9
電通「2014年 日本の広告費」 p.9「表2 媒体別広告費」より

 

媒体別でみると、4マス媒体は「テレビメディア広告費(地上波テレビと衛星メディア関連の合計)」が前年比 102.8%、「ラジオ広告費」が 前年比102.3%と前年を上回った。

一方で雑誌広告費が前年比 100.0%と横ばい、「新聞広告費」が前年比 98.2%と前年を割り込んだ。この結果4マス媒体合計では、前年比 101.6%となった。

 

一方屋外広告、交通広告、折込広告、DM広告などをはじめとする「プロモーションメディア広告費」は、前年比100.8%とほぼ横ばいで推移した。

 

「インターネット広告費(媒体費+制作費)」は前年比 112.1%で1兆519億円となった。「インターネット広告費」が二桁成長を遂げたのは、リーマンショックの年の2008年以来、6年振りである。また今回初めて1兆円の大台に乗った。

ちなみに、「インターネット広告費(媒体費+制作費)」を「テレビメディア広告費」と比較すると53.7%の割合となった。

 

「インターネット広告費(媒体費のみ)」では、8,245 億円で前年比 114.5%となった。スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透などを成長要因としている。

またこのうち「運用型広告費」が5,106 億円で前年比 123.9%と成長をけん引、「枠売り広告費」も、大型広告やリッチ広告の活用に加え、スマートフォン広告の活用、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回ったとしている。

 

 

 

 

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。