×

先週のアドテクシーン:インスタグラム、広告主が全世界で20万を突破、電通、「2015年 日本の広告費」を公表、インターネット広告費は二桁成長

先週のアドテクシーン 画像

 
 
広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、過去一週間に起きたトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。

【新サービス・新機能】

Google、検索結果右側の広告枠を廃止へ

海外メディアSearch Engine Land によると、米Google がデスクトップPCの検索結果画面の右側の広告枠を撤廃することが明らかとなった。(ヤフーニュース)
この変更は全世界で実施されており、2月20日時点で検索結果の右側の広告が表示されなくなったことを確認されている。

メタップス、「SPIKEオートメーション」に 「AIコンシェルジュ」機能を追加

メタップスは、ウェブ接客サービス「SPIKEオートメーション」に、人工知能がウェブサイト内のユーザ行動を解析し、自動で改善レポートを生成する「AIコンシェルジュ」機能を追加、提供を開始した。

ジーニー、インバナー広告枠へのネイティブ広告配信と最適化を実現

ジーニーのSSPは、これまでニュースフィード型、カード型などを展開しており、今回ネイティブ広告の素材で、通常のインバナー広告枠内にもシームレスに配信できる対応を行った。

GMO NIKKO、マーケティングソリューションを「GMO MARS」ブランドに統合

GMO NIKKOが提供していたアナリスト機能やDMP、ソーシャルツールなどすべてのマーケティングソリューションを統合型アドプラットフォームである「GMO MARS」にブランド統合することを発表した。

サイバーエージェント アドテクスタジオ、国内初となるゲームユーザーのアプリ利用活性化に特化した成果報酬型広告 「Active Reward」の提供開始

アドテクスタジオは、同社が提供するリワード広告ネットワーク「CA リワード」内に新たな機能として、国内では初となるスマホゲームユーザの活性化に特化した商品「Active Reward」の提供を開始した。

Sharethroughが提供する「Sharethrough for Publishers」に「メディエーション」機能が追加

グローバル大手のネイティブ広告プラットフォーム、SharethroughのSSP「Sharethrough for Publishers」(SFP)に「メディエーション」機能が追加された。(英語)
これにより、SFPを導入したパブリッシャーは、ダイレクトセールス、DSP経由での販売に加え、新たにアドネットワーク経由での広告在庫消化が可能となり、チャネルが広がる。SFPが現在接続可能であるのは、Criteo, Facebook Audience Network, Outbrain, Teads, Unrulyをはじめ20程度。

【事例】

インスタグラム、広告主が全世界で20万を突破

インスタグラムは、全世界でインスタグラムのセルフサーブ型広告を利用している広告主が20万を突破したことを発表した。日本では、リクルート スーモや、メルカリなどがインスタグラムを使用し、大きな効果を生んでいるという。

【提携・買収】

サイバーエージェント アドテクスタジオのAMoAdインフィード広告、集英社のスマートフォンアプリ「少年ジャンプ+」と提携

スマホ向けアドネットワークのAMoAdは、集英社が提供するジャンプのスマホアプリである「少年ジャンプ+」にインフィード広告を配信することが可能になった。

アドフリくん(SSP)、バンダイナムコ「カタログIPオープン化プロジェクト」の公認マネタイズツールへ

アドフリくんは、バンダイナムコが合併10周年記念で行っている同社の歴代の有名タイトルをあらゆるプラットフォームなどで展開するプロジェクトと提携を行った。IPが使用されたアプリゲームなどのマネタイズを手掛けることになる。

【調査・統計】

電通、「2015年 日本の広告費」を公表、インターネット広告費は二桁成長

電通が毎年恒例の広告費推定を公表した。総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3%でほぼ横ばい。テレビをはじめとする4マス広告が前年を割り込む一方で、インターネット広告費(媒体費+広告制作費)は1兆1,594億円(前年比110.2%)と二桁成長となった。

ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長   慶応義塾大学経済学部卒。 外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。 2021年1月に、行政DXをテーマにしたWeb情報媒体「デジタル行政」の立ち上げをリード。