冒険ははじまったばかり:Oracle DMP部門の営業トップGhislain Lefebvre氏とのQAセッション

(翻訳:Asia Plus 黒川賢吾)

マーケターは、DMPテクノロジーから得たファーストパーティデータを適切に活用しなければ、効果的なマーケティング戦略を立てられない、といった話は聞き飽きているに違いない。しかしながら、どれだけのマーケターが投資に見合うだけのデータ活用をしているのであろうか?翌週のATS Parisを控えて、ExchangeWireはOracle社のDMP部門でセールスを率いるGhislain Lefebvre氏にインタビューを実施し、どのように効果的なDMP戦略を立てるのか、マーケターはどのようにデータを最大活用すべきか、機械学習(マシンラーニング)の重要性などについて話を聞いた。

―データ管理及び実行の面で、有効且つサステイナブルな戦略を打ち立てるために必要な要素はどのようなものでしょうか?

データの管理及び実行に関しての戦略には、組織作りが鍵となります。マーケティング部門は新たなデジタルやデータ領域に関する知識を内部及び外部パートナーとともに持ち合わせている必要があります。

―マーケターは自社の持つファーストパーティデータを最大限に活用できているのでしょうか?

マーケターが、ファーストパーティデータを上手に管理し、次にそれらの潜在性を生かしていく、という観点においては、まだ初期段階にいると思います。データドリブンのマーケティング時代においては、すべての付随するテクノロジーによって、マーケターはデータ(及びメディア)の管理を実施し、より優れたリマーケティング戦略を通して、自社で保有するアセットの潜在性をより活用する機会を得ることができます。異なるソースからのデータを統合することで、優れたインサイトを得たり、データの共有や収益化などの新たな利用方法を得たりと潜在性は非常に大きく、我々はその冒険の初期段階にいると言えます。

ユーザーが多くのプラットフォーム、アプリケーション、デバイス上でそれぞれにユニークなIDを活用する現状では、消費者のエンゲージメントを把握するのが非常に難しくなっています。テクノロジーを利用して、これらのIDを統合して管理することが、消費者を中心とした戦略を立てる最初の条件となります。これがOracle Data Management Platformがデザインされた背景となっており、アドテクエコシステムにおいて様々なIDを統合することで強みを発揮します。

Ghislain Lefebvre氏、Headshot Oracle

―中央集権的に購入を進めるアプローチはマーケターのマルチチャネル戦略においてサポートとなっているのでしょうか?

マーケターにとって、単一のデータ管理レポジトリを生かし、一つの分析レポートから、マーケティング活動の全体像を把握することは不可欠です。クロスチャネルによる統合は単一ベンダーのサービスにより提供される必要はありませんが、首尾一貫且つ統合された実行戦略が必要とされることから、オーディエンスエンゲージメント毎にデータを完全に管理できることが必須となります。

―マーケターにとってマーケティングテクノロジーとアドテクのすべての要素で相互接続性を保つことはどのくらい困難なのでしょうか?

困難は、実質的にパートナーからもたらされる点です。閉じた環境でサービスを提供するプロバイダーは、ソリューションを解放するような考えがなく、マーケターに独自のマーケティングスイートを構成するためにAPIやオープンなテクノロジープラットフォームを提供するような企業とは対照的です。

―メディアバイイングの最適化において機械学習はどの程度重要なのでしょうか?

機械学習はデータドリブンなメディア購入においては引き続き重要な役割を占めるでしょう。一方で人的な要素ももちろん不可欠です。機械学習やビッグデータはそれだけではマーケターの問題を解決しません。実際それだけでは問題をより大きくするだけでしょう。重要なのは「大きな」データなのではなく、正しい方法、正しいチャネル、正しい時間から導き出された「正しい」データなのです。

更に言うと、メディア購入の自動化におけるクリエイティビティに関する要素は当初考えられたよりも機能しておらず、今後この分野での進化を目の当たりにしていくでしょう。より優れたクリエイティブ要素を備えた機械学習機能はデータの分野においてより重要度を増していくでしょう。

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ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長

外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。