電通と電通デジタルは9月18日、都内にて「人」を基点としたマーケティング手法の最新動向を紹介する「People Driven Marketing 実践セミナー2018」を開催した。

電通本社ビルで行われた本セミナーは、各企業のマーケティング及び広告・宣伝担当者など約400名に向けて実施。述べ約5時間に及んだ総計11セッションを通じて、電通グループが推進する「People Driven Marketing（PDM）」にまつわる取り組みの詳細が発表された。

代表取締役社長執行役員の山本敏博氏（上写真）は、PDMについて、①「人を基点とする」というマーケティングの本来のあり方を具現化したもの、②フルファネルの統合的なマーケティングになり得るもの、③広告クリエイティブ制作の現場にも密接に関連したもの、であると説明。同データテクノロジーセンターの貝塚康仁氏によると、国内最大規模の7.5億ユニークブラウザを対象とし、ユーザーの一般的な趣味嗜好に加えて、「カスタマージャーニーのどのポイントでコンバージョンする傾向があるか」を示す商品分野別の傾向を集積させたDMPや、テレビ視聴ログ解析システムがこのPDMを支えている。

また電通デジタルの執行役員でソリューション部門長を務める杉浦友彦氏（左写真）は、様々な情報をIDデータに紐づけることで、デジタル広告の効果検証のあり方が変わり得ると提言した。同氏は、「確かに広告を見たが、そもそも広告を見る前からその広告商品を買うつもりでいた人」に代表される「たまたま広告が当たった人」の存在が、広告の効果計測における課題となっていたと指摘。今後は、広告を閲覧したユーザーと閲覧していないユーザー別のブランド認知率を計測するサンプル調査の手法をウェブ上の行動指標にも応用することで、より精度の高い効果測定が可能になると述べた。その結果、リターゲティング広告は「広告を見なくても自然と購入に至った人」へ配信されているケースが約7割と判明する一方で、いわゆる見込み客に相当するミドルファネルを対象としたターゲティング広告の広告効果が立証され、より活発化していく可能性があるという。

本セミナーでは、その他にもOOH広告、動画広告、インフルエンサー・マーケティングなどの分野におけるPDMの取り組みについても紹介。バナーを自動生成するAIツール「ADVANCED CREATIVE MAKER」やインストリーム運用型広告サービス「Premium Viewインストリーム動画広告」といった最新プロダクトについての報告なども行われた。