先週のアドテクシーン:CyberZ、eスポーツ特化のCyberEを設立

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広告テクノロジー業界を定点観測するExchangeWire編集部が、過去一週間に起きたトピックの中から特に注目すべきものをピックアップしてお届けする。

【トップニュース】

CyberZ、eスポーツ特化のCyberEを設立

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CyberZは、eスポーツに特化した広告マーケティング事業会社、CyberEを設立した。

CyberEは、「eスポーツ市場に新しい価値を創造し、世界に変革をもたらす」という理念のもとに商品企画やコンテンツ制作、プロゲーマータイアップ、イベント企画・運営など顧客の課題解決のために、eスポーツを活用し包括的に支援する。

【アンケートご協力お願い】

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ExchangeWire JAPANを運営するデジタルインファクトでは、広告業界の皆様を対象にした各種アンケート調査を実施しております。

大手広告プラットフォームに関するアンケート調査

アンケートのご回答はこちらから

本アンケートは、ネット広告市場の見通し調査の一部として、広告プラットフォームに関する計18項目についての評価をお聞きしております。是非皆さまのお声をお聞かせください。

■調査対象となる方:インターネット広告ビジネスに関わっており、広告主、広告会社(代理店・メディアレップ・トレーディングデスク)・アドテクベンダー・媒体社に所属されている方。

■ご回答いただいた方には:後日20-30ページ程度の調査結果レポートをお送りさせていただきます。

【イベント】

オプトが「Amazon広告2019最前線セミナー」を開催 -3/13・東京-

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3月13日(水)、オプトが「Amazon広告2019最前線セミナー」を開催する。

Amazonをマーケティングチャネルとして活用したいという企業ニーズが高まりをみせている。本セミナーでは、Amazon広告の活用方法をはじめ、Amazonにおける購買データを活用したブランドリフト施策など、Amazon広告の最新事例を紹介する。

オプトが「LINEマーケティング最前線セミナー」を開催 -3/26・東京-

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3月26日(火)、オプトが「LINEマーケティング最前線セミナー」を開催する。

7900万人(2018年12月時点)の月間利用者数を誇るLINEユーザーはますます増加していくとの見込みを踏まえて、企業のマーケティング活用も進化している。そこで本セミナーでは、LINE株式会社、三井不動産株式会社、株式会社ミュゼプラチナムが各社の取り組み状況や事例、成果と課題を解説。またLINE最適活用の戦略・戦術や適切な運用手法等について、事例を交えながら紹介する。

【新サービス・新機能】

サイバーエージェント「AIR TRACK」、動画広告配信でユーザーごとに最適化した店舗名を反映したクリエイティブを自動生成

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サイバーエージェントのアドテクスタジオは、デジタル集客プラットフォーム「AIR TRACK」で配信する動画広告において、ユーザーの生活圏に関連した最適な店舗名を組み合わせたクリエイティブを自動生成する機能を新たに追加した。
「AIR TRACK」ではこれまでも静止画の広告配信において、同様の機能を提供しており、ユーザーに最適化した店舗名を表示させたクリエイティブは、表示していないものと比較してユーザーの店舗来訪率が20%程度向上するという結果を出している。

CA ABEJA、ディープラーニングを活用した広告クリエイティブ画像の効果予測モデルを開発

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サイバーエージェントとABEJAの合弁会社であるCA ABEJAは、ABEJAが提供するAIプラットフォーム「ABEJA Platform」上で、広告クリエイティブの効果予測を可能とするAIモデルを開発、サイバーエージェントよりSaaSとして提供することを公表した。
多数のクリエイティブを一度配信して結果を確認するA/Bテストのプロセスを省力化し、広告効果の高いクリエイティブを配信開始時から選択することが可能となった。

広告クリエイティブの効果予測モデル利用イメージ

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出典:同社プレスリリース

サイバーエージェント、アンケート機能付き「Instagram ストーリーズ広告」の取り扱いを開始

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サイバーエージェントは、インターネット広告事業において、Facebook®社が提供する新しい広告フォーマット、アンケート機能付き「Instagram ストーリーズ広告」の取り扱いを開始した。
「Instagram ストーリーズ広告」内における画像または動画において、アンケートスタンプの貼り付けや質問事項を入力することで、ユーザーへアンケートの実施が可能となる。
同社がβ版にてテストを実施した結果、アンケート機能付きの広告フォーマットでは、通常の「Instagram ストーリーズ広告」と比較し広告想起リフトが1.9倍に向上したとのことだ。

エフォートサイエンス、静止画バナー作成・量産ツールをリリース

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エフォートサイエンスは、広告バナーを量産するクラウドサービス「アドサイクル®・クリエイティブメーカー β」をリリースした。

同サービスを利用することで、368本のバナー作成を5分で作成することが可能となる。さらに、設定により、上限ファイル容量(例えば、150KBなど)を指定し、最適な圧縮率によりファイルサイズを変更することも可能となる。

【サービス連携・業務提携】

Teads、日経BP社と動画広告領域にて独占的パートナーシップ締結

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Teads Japanは、日経BPと、インリード動画広告領域における戦略的パートナーシップ契約を締結した。

Teadsによる日経BP媒体への動画広告配信は2017年より開始されているが、2019年1月には全参画メディアにおいて、インリード広告のプログラマティック配信について包括契約を締結。Teadsとのエクスクルーシブな専売パートナーシップに至った。
参画するメディアは、日経ビジネス電子版、日経トレンディネット、日経DUAL、日経doors、日経ARIA、日経Goodayとなる。

【事例】

ロート製薬株式会社がLINEと連動した会話広告fanpを導入

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LINE及びFacebook Messengerを活用した “会話広告” パッケージ「fanp」を展開するZEALS(ジールス)は、2019年2月にスキンケア商品「糀肌シリーズ」を製造・販売しているロート製薬に同パッケージを導入し、LINE “会話広告” (チャットボット)「ロート製薬株式会社(糀肌)BOT」をリリースした。

「ロート製薬株式会社(糀肌)BOT」のLINE広告をクリックしたユーザーのLINEには「ロート製薬株式会社(糀肌)BOT」が友だち追加される。ユーザーは、LINE上でチャットを通じてヒアリングが行われ、その情報を元にユーザーに合わせて、パーソナライズされた会話体験が可能となり、チャットで会話を楽しむような感覚でサービス紹介をすることで、Web上での商品購買に結び付ける。
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出典:同社プレスリリース

【資本提携・買収】

博報堂DYホールディングス、EAGLYSと資本業務提携

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博報堂DYホールディングスは、生活者DMPと企業の保有するデータとの連携をより安全かつ高度に行うことを目的に、EAGLYSの株式を取得し、資本業務提携を行った。

EAGLYSはAI×秘密計算の分野におけるスタートアップ企業で、データを暗号化した状態で任意の処理を行う秘密計算技術の研究、設計、開発および導入支援を行っている。
今回の資本業務提携により、両社は共同で秘密計算技術によるAI技術を活用したデータ連携、分析モデル・システム構築等の研究を進め、安全かつ有用なデータの利活用に向けた研究開発、実証実験を行っていく。
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出典:同社プレスリリース

【新会社・新組織】

アドウェイズ、「TikTok」の運用型動画広告を分析する専門クリエイティブチームを立ち上げ

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アドウェイズは、「TikTok」の運用型動画広告を分析する専門クリエイティブチーム「rhyThm」を立ち上げた。
「TikTok」の運用型動画広告を専門的に分析し、媒体特性に合った動画構成や表現、色合いやBGM、テンポ感など、各要素から広告効果を最大化する最適なクリエイティブ提案をすることで、広告主の目的に応じた効果的なプロモーションのサポートを強化する。

サムライト、インフルエンサーマーケティングの効果に関する調査を実施

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サムライトは、インフルエンサーマーケティングの効果を検証するため、インフルエンサーの発信を通じて与えられる商品の購買やブランドイメージに対する影響について調査を実施、その結果を公表した。

調査は今年1月~2月にかけて、20代~30代の男女500名を対象にインターネットによるアンケートによるもの。好きなインフルエンサーについては、過半数がいると回答。また、インフルエンサーの投稿を見て購買に至った経験があるのは37.6%とのことだ。

Q.好きなインスタグラマーまたはインフルエンサーはいますか?
-図1

出典:同社プレスリリース

Q.好きなインスタグラマー・インフルエンサーの投稿を見て、商品を買ったことがありますか?
-図2

出典:同社プレスリリース

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ABOUT 野下 智之

野下 智之

ExchangeWire Japan 編集長

外資系消費財メーカーを経て、2006年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。 国内外のインターネット広告業界をはじめとするデジタル領域の市場・サービスの調査研究を担当し、関連する調査レポートを多数企画・発刊。 2016年4月にデジタル領域を対象とする市場・サービス評価をおこなう調査会社 株式会社デジタルインファクトを設立。