Amazon Adsは9月1日、東京都内でメディアラウンドテーブルを開催し、Prime Videoを中心とした広告戦略と最新の広告フォーマットを紹介した。2025年に日本でPrime Video広告の提供を開始して以降、広告主による活用は拡大している。今回のラウンドテーブルでは、Prime Videoを起点に認知から購買までをつなぐフルファネル戦略に加え、視聴中に商品購入や店舗来訪といったアクションを促す新たな広告フォーマットが発表された。

Prime Video広告への投資が拡大

冒頭では、2026年6月にAmazon Ads ジャパン カントリーマネージャーに就任したステファン・グルニエ氏が、日本におけるPrime Video広告の現状とAmazon Adsの戦略を紹介した。

Prime Videoでは、日本発のオリジナルコンテンツに加え、ライブスポーツも強化している。MLBの配信試合数は2025年の54試合から2026年には359試合へ拡大。NBAについてもグローバルで11年間の契約を結んでおり、広告主にとってスポーツコンテンツを通じたオーディエンスとの新たな接点が広がっている。

広告主からの投資は拡大を続けており、Prime Video広告を開始した広告主のうち77％が、その後の6カ月間も継続して広告を出稿。平均キャンペーン支出額も後半6カ月で45％増加した。また、Amazonで商品を販売していない広告主も48％増加しており、通信、金融サービス、旅行などの業種で活用が広がっている。

視聴からアクションへ、新たな広告フォーマット

今回のメディアラウンドテーブルでは、Prime Video広告の新たなフォーマットが紹介された。

まず、すでに日本で提供を開始している「インタラクティブ動画広告」。通常の動画広告にインタラクティブなオーバーレイを表示し、視聴者はリモコンを操作することで、コンテンツを視聴しながら商品をAmazonのカートに追加できる。商品やサービスなどの詳細情報をメールやプッシュ通知で受け取ることも可能だ。アメリカで同フォーマットを活用した広告主では、インタラクティブ機能のない通常の動画キャンペーンと比較して、平均でブランド検索が6倍、商品詳細ページの閲覧が4倍、カート追加アクションが4倍、購入率が5倍になったという。

さらに、2026年第4四半期には「ロケーションベースのインタラクティブ動画広告」の日本での提供開始を予定している。同フォーマットは地理的シグナルを活用し、Prime Videoの視聴者と近隣の店舗やサービス拠点をつなぐもの。動画広告への接触から実店舗への来店までをシームレスにつなげることが可能となる。

同じく2026年第4四半期には「ポーズ広告」も提供開始予定。視聴者がコンテンツを一時停止してから、ブランドメッセージや画像を含む半透明のクリエイティブを画面上に表示する。リモコンのワンクリックで商品をAmazonのカートに追加したり、メールで詳細情報を受け取ったりすることができる。

コンテンツと購買をつなぐAmazonならではの広告体験

ラウンドテーブルでは、Amazon Ads Brand Innovation Labによるコンテンツの事例も紹介された。

7月31日からPrime Videoで独占配信されているメイクアップバトル番組「ビューティバトルロワイヤル」では、複数の美容ブランドがスポンサーとして参加し、Amazon Adsが日本で実施した最大規模のビューティーキャンペーンとなった。番組内の商品との出会いからQRコードを通じたAmazonストアへのアクセスまで、コンテンツ視聴から購買につながる体験を設計している。

Amazon Adsは今回、Prime Videoを単なる広告リーチの場にとどめず、視聴者の関心が高まった瞬間から商品購入や実店舗への来店までをつなぐ広告体験を発表した。インタラクティブ機能の拡充により、ストリーミング広告における「視聴」と「行動」の距離はさらに縮まりそうだ。

ABOUT 角田 知香

ExchangeWireJAPAN 編集担当。イギリス・キングストン大学院にて音楽学の分野で修士号を取得。学校・自治体文化講座等にてアート講座講師として活動後、2024年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。